EC業界専門のメディアポータルサイト「ECのミカタ」を提供するMIKATA株式会社(所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：小林敬介)は、ECサイト運営に役立つサービスが一目でわかる「EC業界相関図2021」（https://ecnomikata.com/knowhow/29523/）を公開しました。また、同時公開の「EC業界相関図2021 Web」（https://ecnomikata.com/diagram/2021）では「EC業界相関図2021」に掲載しているソリューションを含むサービス資料を無料ダウンロードできます。
「EC業界相関図2021」とは
「EC業界相関図2021」は、7万人の会員様に情報提供を行うEC専門メディアプラットフォームの「ECのミカタ」が、EC業界に数多く存在するソリューションを2020年より独自の調査で1年間かけて193社を厳選し、EC運営に役立つ最新サービスを網羅的に一目でわかるようにまとめています。
■掲載カテゴリ
店舗構築
ECを始めるにあたって、ECモール、自社サイトのどこで商品を販売していくか考える必要があります。サイト上で、どのような演出をして、 店としての色を作っていくか、EC運営の土台となるサービスを掲載しています。
店舗管理
決済業務や管理業務がこれにあたります。 多くの業務を抱えるEC事業者は、正確な情報把握と 効率的な運営管理が必要になります。 ショッピングモール、 独自ドメインと店舗が増えることで、 多店舗を一元管理する必要もでてくるでしょう。
販売戦略
どんな商品をどのように販売するかなどの事業戦略です。 商品仕入れや開発、 事業計画、 販売企画、 アクセス解析など次の一手を考える上で重要となるサービスです。
集客・販促
店舗をオープンしたあとは、 集客する施策が必須です。 新規顧客の獲得から始まり、 一度来店してくれた方や、購入いただいた顧客をいかにリピートさせるかも大きな課題となります。
顧客対応
メール対応を始めとする顧客対応や接客、発送業務のように、EC運営には商品が手に届くまでの多くの業務があります。 ここでの顧客対応次第で、新規顧客を優良リピーターへと成長させることも可能です。
新型コロナの影響で、EC需要が増加しECサイトの開設が急務となった2020年
新型コロナウイルスの影響により、外出自粛や在宅勤務が増加しました。巣ごもり需要が増えることにより、EC需要が増加しました。
総務省が公表しているデータによると、2019年12月と2020年12月を比較すると、ネットショッピング利⽤１世帯当たりの⽀出額が3.4%、ネットショッピング利⽤世帯の割合が8.9%増加しており、新型コロナウィルス発生以降、ネットショップを利用する世帯が増加しています。
出典元：家計消費状況調査 ネットショッピングの状況について（⼆⼈以上の世帯）
https://www.stat.go.jp/data/joukyou/pdf/n_joukyo.pdf
その結果、これまでECに取り組まれていなかった事業者もECサイトを開設するようになっています。しかし、ECのミカタが調査した結果によると、EC事業社の約20％が「外注先・ツールを選べない」課題を抱えていると結果がでています。
「EC業界相関図2021」より広告枠を廃止
これまで2014年から創刊したEC業界相関図は、年間22万社のEC事業社へのアプローチができる広告媒体として活用されてきましたが、
・新型コロナによるEC事業社が急増する環境
・本来すべき毎年更新される最新情報の提供の限界
・20％のEC事業社が「外注先・ツールを選べない」課題
を真剣に考えより良いEC業界相関図となるべく、「EC業界相関図2021」より広告枠をなくすことで、ECのミカタ独自の調査をもとに、有効的で最新なソリューション企業を厳選しお伝えをすることが、EC事業社様の為になると判断し、生まれ変わることになりました。
「EC業界相関図2021 Web」を同時リリース
また、これまで年1回の更新をしていたEC業界相関図ですが、「EC業界相関図2021」では、Webと連動した「EC業界相関図2021 Web」も同時開設いたします。「EC業界相関図2021」では、カバーできないEC業界に数多くある支援企業/サービスを「EC業界相関図2021 Web」では網羅し、新しいカテゴリやサービスをタイムリーに順次掲載していく予定です。
「EC業界相関図2021 Web」で行えること
・サービス資料の閲覧
・カテゴリの解説記事を閲覧
・更に193サービスを超えるサービス資料をWebで掲載
「EC業界相関図2021 Web」はこちらから
https://ecnomikata.com/diagram/2021
今後の展望
今後、「EC業界相関図2021」に掲載しているサービスは、世の中の変化に合わせて逐一更新をしていきます。また、「EC業界相関図2021 web」でも、新しいサービスカテゴリ・サービスの掲載を進めていくことで、よりEC事業者の皆様がサービス選定や業界トレンドの把握を行える場所と改善していきます。
また、2022年度からは、ソリューションサービスの機能や、業界貢献性などECのミカタの独自調査に加え、EC事業社様のアンケート投票もいれたアワード機能を持つコンテンツへと1年かけて進化する予定です。新しいECのミカタのEC業界相関図にご期待ください。